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人文科学系統　～文、人文、人間、教養学部など～

　近年、教養教育“リベラル・アーツ” の重要性が再認識されています。この系統はその中枢に位置し、「人間とは何か」をテーマに、私たち人間の存在意味を問う普遍的な分野について多角的な視野から学んでいます。

人文科学系統を代表する文学部

　人文科学系統の筆頭として挙げられるのが文学部です。古く伝統ある学部で、文化、芸術、歴史、環境など、人間に関わる多様な学問領域をカバーする複数の学科・専攻を設置しています。ここでは、大きく分けて「文学」「歴史学」「哲学」「心理学」の四つの代表的な分野について説明します。

　「文学」系学科では、日本文学、フランス文学、中国文学、ドイツ文学、ロシア文学などの各学科・専攻を設置しています。小説や詩歌、戯曲などを題材に、表現や文法を研究する言語学的なアプローチとともに、作品の時代背景や作者の心的模様にも触れる歴史学、心理学、社会学に通ずる周辺領域の研究にも焦点を当てています。また、最近では、「英米文学科」→「英語・英米文学科」というように名称を変更し、語学に力を入れる学科も多く、日本文学科などでは、外国人に日本語を教える日本語教員の養成課程が人気を集めています。

　「歴史学」を学べるのは歴史学科や考古学専攻などですが、最近では、独立していた地理の分野と融合させた史学地理学科などもあります。各時代の文書や日記、絵画などの資料を通して、歴史という大きな流れに沿う人間の営みや文化を研究していきます。遺跡や博物館へ足を運ぶ学外でのワークショップも盛んに行われています。

　人文科学の生みの親ともいうべき「哲学」は、哲学、倫理学、美学、宗教学などに細分化されます。哲学では、東洋・西洋の哲学を追究しますが、倫理学はその哲学を現実社会に発展させ「いかに生きるべきか」を考える学問です。美学では、美そのものについての論理的研究のほか、芸術との関わりに触れる美学美術史の学科・専攻もあります。宗教学では世界の宗教や思想、宗教と人間との関わりなどを探究していきます。

　そして、「心理学」では、現代社会で最も重視されるテーマのひとつである「こころ」のメカニズムを解明します。「基礎心理学」「応用心理学」「臨床心理学」の三分野に大別される文理融合の学びが特徴で、その成果は、ロボットや人工知能、コンピュータゲームにも応用されています。

　近年、学校や病院、一般企業など、さまざまな場でカウンセラーの需要が高まっていますが、実際にカウンセラーとして働くには、基本的に“臨床心理士” の資格が必要で、所定の大学院を修了することが必須です。

　なお、文学部に近い学部として、人類の知的営為にせまる人文学部、教養学部などがあります。人文学部は人間文化学科、比較文化学科など「文化」に関連する分野を扱うケースが多くあります。また、教養学部では、多様化した専門分野を横断的に学びながら、互いの領域を学問的に関連づけていくことで、人間や文化の深層に迫っています。

副専攻制で国際性を養う外国語学部

　対象となる言語は、英米語、フランス語、ドイツ語、スペイン語、ロシア語のほか、近年のアジア圏への関心の高さから、中国語や韓国語も人気があります。これ以外にも、タイ語、ギリシア語、インドネシア語、アラビア語など、大学により広範な言語を学べる大学もあります。ただ、どの言語を専攻していても、英語は必修です。

　外国語学部では、「読む・書く・聞く・話す」４技能を磨き、文法や語彙力、コミュニケーション能力を高めます。専攻語圏の歴史や文化、政治、国際関係など、異文化理解を深める多彩な科目があります。第二外国語として他言語の習得も可能です。また、TOEIC、TOEFLなどの語学試験のサポートや多彩な留学制度を用意している大学も多くあります。

　こうして培った言語能力と知識を活かして、卒業後は、企業のほか、国際交流団体やNPOなど、国際社会における橋渡し役として活躍する学生も少なくありません。

現実問題をあつかう人間科学系学部

　人文科学系統の中で、より実際的な研究を行うのが、人間科学部、人間環境学部、人間関係学部などの人間科学系の学部です。実社会の問題に触れ、社会、教育、情報、自然といった人間を取り巻くさまざまな環境と人間との関わりを多角的に考察していきます。

　大学によってカリキュラムの範囲は大きく異なります。例えば人間関係学科では、人間と人間を取り巻く家庭や地域、企業、社会など、さまざまな世界との関係性を追究しています。

法学・政治学系統　～法学部など～

　この系統は法曹（弁護士・検察官・裁判官）や公務員などの国家試験に強いと言われています。近年は、身につけたリーガル・マインドをもとに一般企業で活躍できる人材を育てるコース・専攻を設置する大学もあり、学生の多様なニーズに応えています。

法学と政治学を学ぶ法学部

　この系統の学部・学科では、国と社会の秩序を保つ法律や政治について多面的に学んでいきます。

　法学部で学ぶ分野は、法学と政治学に分けられます。政治学については、政治経済学部のように、経済学とともに学ぶケースもあります。

　法学分野は、憲法・民法・刑法・商法・民事訴訟法・刑事訴訟法の六法に焦点を当てています。法学科のほか、法律学科、現代法学科、現代社会法学科などの名称で、さらに司法コース、私法コース、法曹コースなど、より専門的なコースを設置している大学も多くあります。また、近年、ニーズの高まっている知的財産法や地球環境法などの専門分野に特化した学科を開設する大学も増えています。

　政治学分野は、政治思想や社会論など学問領域が幅広く、複雑化しています。法学部に政治学科として設置されている場合も多くありますが、政治学から発展した政策学や国際関係学などの新しい学問分野として独立させて学際系の学部として開設する大学もあります。

募集停止する法科大学院が増加

　2004年４月からスタートした法科大学院は13年目を迎えました。ピーク時には７万2800人もいた志願者数は減少の一途をたどり、近年は多くの法科大学院が定員を割っています。創立当初、法科大学院は74校ありましたが11年度以降は減少しており、16年度に募集を停止する法科大学院は静岡大や熊本大など７校に及びます。組織の見直しなどさまざまな対策が検討されています。

　法曹の養成に特化した法科大学院には法学履修者を対象とした２年コースと、法学未修者対象の３年コースがあります。どちらのコースも原則、修了しなければ司法試験を受けられません。ただ、法科大学院修了者と同等の学識や、応用能力、法律に関する実務の基礎的素養などを判断する予備試験に合格すれば、法科大学院を修了していなくても、司法試験の受験資格を得られます。

　また以前は、司法試験の受験は法科大学院修了日後の５年度内に３回までという制限がありましたがこれを廃止。昨年から法科大学院修了後または司法試験予備試験合格後５年の期間は毎回受験できるようになりました。

経済学・経営学・商学系統　～経済、経営、商学部など～

　この系統は、総合大学を中心に、ほとんどの大学で設置されており、学生数も大学全体の約３割を占めています。ビジネスをターゲットとした学部としてまとめられがちですが、学べる内容などは異なります。

経済の変動を理論と実践の　両面から学ぶ経済学

　この系統では経済の仕組みや企業経営について学びます。

　経済学は、文科系学問の代表的な学部ですが、文系ながらもデータを扱うことが多く、数学的能力やセンスも必要とされています。また、コンピュータを使用して現実の経済を調査、分析していくため、基礎となる情報処理の授業をあわせて開設している大学も多くあります。

　１・２年次では統計的な処理や分析方法、情報処理の基礎力を身につけ、３・４年次で専門のコースに分かれて学ぶのが、４年間の一般的な流れです。

　学科には、経済学科のほか、経済法学科、経済工学科、ファイナンス学科などがあり、さらに、国際化時代を迎え、国際経済学科、国際地域経済学科などの名称も増加傾向にあります。

企業経営と商取引を中心に、　ヒト・モノ・カネを学ぶ

　　国家を一つの大きな市場ととらえそのメカニズムを考察する経済学に対し、経営・商学系では、経済を動かす企業や組織体に焦点を当てています。

　企業は消費者が望む商品を開発・生産・販売することで、利益を生み出しています。その仕組みを考えるのが経営学の役割です。最近では、利益追求を目的としていない病院や教育機関、NGO、NPOなどの各団体の運営についても、経営学の考え方が生かされるようになっています。

　経済資源といわれるヒト・モノ・カネ・情報を柱に、企業経営に関わる理論と実践を体系的に学びます。さまざまな組織を効率的に運営し、最大の成果を得るための方法を追究します。経営学だけでなく、経営情報学、会計学などの関連科目が設置されており、企業経営について、多面的に学習しています。

　また、経済活動の国際化や国内政策の転換、環境に対する国家・企業の意識改革など、現在、企業は大きな転換期を迎えつつあり、生き残りをかけて組織改革や新たな戦略の構築に取り組んでいかなければならなくなっています。

　大学でも、こうした時代が求める人材を育成するため、経営情報学部や経営システム科学科などの新しいタイプの学部・学科を設置しています。

　一方、商学部では流通やマーケティングを中心に、企業間の商取引について学びます。また、社会情勢の変化により会計学科やファイナンス学科、観光学科など、特定分野に焦点をあてた学科も増えています。

　より専門的に、経済・経営について学びたい人向けにビジネススクールやアカウンティングスクールを設置している大学もあります。

　経営管理の専門家を育成するビジネススクールでは、国内外のビジネスに有効なMBA（経営学修士）の資格を取得できます。

　一方、アカウンティングスクール（会計大学院）では、会計・ファイナンスなどについて専門的に学びます。法科大学院と同様に国家試験と連動した専門職大学院で、一定の教育課程を修了すると、公認会計士試験の試験科目が一部免除されます。